送料無料にしても赤字にならないか計算する

計算式

送料無料時の1件利益 ＝ 商品価格 − 手数料 − 原価 − 実送料 − その他の変動費

送料500円を無料にする試算例

商品価格

5,000円

購入者負担送料

500円 → 0円

実送料

750円のまま

販売・決済手数料率

合計9.6%

1件売上は500円減りますが、手数料も48円減るため、1件利益は2,102円から1,650円へ452円減ります。月30件なら月間利益は13,560円減る試算です。

購入者負担送料と実送料を分ける

購入者負担送料は売上側、配送会社へ払う実送料は費用側です。送料無料へ変更するときは購入者負担だけを0円にし、実送料を消さないでください。

手数料が送料にも掛かるサービスでは、送料収入がなくなると手数料も少し減ります。そのため利益差は、受け取らなくなる送料額と完全には一致しません。

価格へ組み込む場合

例で商品価格を500円上げて5,500円、購入者負担送料を0円にすると、売上総額は変更前と同じ5,500円です。同じ手数料対象・費用なら利益も同じになります。ただし、価格表示が購買率に与える影響は別途検討が必要です。

利益以外に確認する条件

地域別送料、サイズ超過、離島料金、再送、返品時送料がある場合は一律750円のような平均値だけでは不足します。代表的な配送地域を分けて試算するか、安全分をその他変動費へ加えます。

• 一定金額以上だけ送料無料にする
• セット販売で1注文あたりの商品数を増やす
• 梱包サイズと配送方法を見直す

判断するときの注意

• 送料無料表示に関する法令・モール規約・表示ルールは、利用先の最新情報を確認してください。
• 配送地域で送料が変わる場合は、平均だけでなく高額地域でも赤字にならないか確認してください。
• 販売数が変わる可能性は自動予測しません。